情報商材とは、情報起業家（インフォプレナー）が、一般的にあまり知られていない情報や、自分の経験に基づく情報などをebook、メールマガジン、ＤＶＤ、ソフトウェア等の形式で販売する商品のことを指します。

情報商材を作って販売するビジネススタイル（情報起業）は、アメリカが発祥の地と言われています。インターネットの普及と共に、インフォプレナー（※）を目指して情報起業する人が増え、情報商材やそれを取り巻く環境も変化してきました。現在、アメリカには著名インフォプレナーが数多く存在しますが、日本にも今では多くの有名情報起業家が存在します。

資金もそれほど必要とせず、パソコンとインターネットが使える環境にあれば、誰でも情報起業することが可能ですので、サラリーマンや主婦、学生など、一般人が気軽に参加できるのが情報起業です。以前に比べてインターネットのインフラが整備されてきたこと、不景気により失業率が高くなっていることなども情報起業が流行している後押し要因でしょう。
一方で、気軽に起業し、商材を簡単に販売できることにより、詐欺的な商材や悪質な商材が増えてきているのも確かです。実際、すべての情報商材がインチキだとか詐欺だとか非難する人も多いのですが、悪質な商材を購入してしまった人が増えてきてるということかもしれません。

※インフォプレナー＝information（情報）とentrepreneur（起業家）との造語。

情報商材がこの世に出始めた頃は、珍しさもあったので価格帯も高いものが多く、買うのに勇気がいりました。アメリカでは現在３０ドル前後の商材が主流になっており、日本でも以前に比べて価格帯が下がってきています。それでも書籍などに比べると依然として割高なのですが、商品の性質上、ある程度の価格差はやむをえないでしょう。
価格が高いものは価値が高いかといえば決してそうではなく、安いものの中にも掘り出し物はあります。商材内容と価格とのバランスがこの業界では非常に難しい問題です。ある商材について、適正価格はいくらなのか、誰にも決めることはできないと思いますが、商材内容とニーズを客観的に判断し、より適正な価格をつけることが今後の情報起業家に求められることだと思います。
また、前述しましたように、悪質な情報商材が増えてきているのも業界の大きな問題点になっており、情報起業家のモラルが問われるとともに、業界に携わるすべての企業、個人（もちろん、インフォゴリラも含めて）が責任を痛感し、対策を講じる時期にきていると思います。

インフォゴリラは、業界の健全化と発展を願っています。発行者が適正な価格で価値ある商材を出品し、アフィリエイターが販売促進活動を行い、エンドユーザーが商品を購入した結果、役になった、ためになったと実感していただく、このことにより、インフォプレナー、アフィリエイター、そしてインフォゴリラに収益がもたらされるような業界にしていきたいと考えております。
他社ASPでは出品商材について事前審査制を設けているところもありますが、インフォゴリラでは、第一段階としては発行者の自主性に任せています。発行者の自主性に任せるというのは、情報業界の現状を把握した上で、問題点を自ら感じていただき、モラルを守った出品をしていただくことにより、情報起業家として、より成長していただきたいと願うからです。情報起業家自身の自覚なくして、業界の健全化はありえません。
ただ、自主性に任せるとはいっても、確信的に悪質商材を出品する発行者がいるのも事実です。
ですので、第二段階として、インフォゴリラで商材、セールスレターの適正検査を行います。審査ではなく、適正検査です。これからの情報業界にふさわしい商材であるかどうか、その適正を検査させていただきます。

インフォゴリラは、不適切な商品が出品されている場合、利用規約に基づき出品の取り消しを行います。
インフォゴリラの商材に対する判断基準は、下記の６点です。
商材の内容、セールスレターの内容、価格が主な判断材料になります。
また、悪質な場合は、発行者登録そのものを抹消し、場合によっては法的措置を講じることもあります。

繰り返しになりますが、インフォゴリラは、情報起業家の自覚なくして業界の健全化はないと考えております。いくらASP側で、適性検査や審査をし、出品の取り消しを行っても、出品をする発行者側に自覚がなければ、事態は繰り返されるのみです。情報商材を出品される前に、今一度、消費者の立場になって商材およびセールスレター、そして価格について見直されるようお願いします。
出品の際は、「自分がその商材をその価格で購入して満足できるか？」という観点で、出品される商材を見直してみてください。

なお、インフォゴリラでは、現在出品中の全商品に対し、上記を踏まえた適性検査を実施していきます。適性検査の結果、出品取り消しとなった場合は、発行者に対してメールでご連絡させていただきます。